（出所：外為オンライン）

17日の米国株はまちまち。S&P500種1ポイント安（-0.02％）、ナスダック総合6ポイント高（+0.04％）でした。為替市場はドル高＋ユーロ安＋円安。

ECBは2会合連続の利下げ。主要政策金利を3.4％、中銀預金金利を3.25％としました。

米9月小売売上高は0.4％(予想0.3％)、除く自動車は0.5％(予想0.1％)と、予想を上回りました。

予想を上回る米経済指標を受け、ドル円は150円台に乗せています。

ユーロドルは欧米景況感格差もあり、下落トレンドが継続しています。

米株式市場が堅調に推移しており、リスクオンの円売り圧余力が継続しています。

引き続き米企業決算を受けた米株式市場の動きと、米大統領選挙に注目です。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

16日の米国株は上昇。S&P500種27ポイント高（+0.47％）、ナスダック総合51ポイント高（+0.28％）でした。為替市場はドル高＋ポンド安。

英9月CPIは前年同月比1.7％(予想1.9％)、コア前年同月比3.2％(予想3.4％)と、予想を下回り、前月から大幅に低下しました。

ドルは堅調に推移し、ドル円は149円台後半まで上昇。ポンドは利下げ観測が強まり下落しました。

ユーロドルは小幅に下落し、ユーロ円はほぼ変わらずでした。

今晩は米9月小売売上高、ECB金融政策＋ラガルド総裁会見が予定されています。

その他、米企業決算にも注目。米国株が堅調に推移している間は、大幅に円高へ振れる可能性は低いでしょう。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

15日の米国株は下落。S&P500種44ポイント安（-0.76％）、ナスダック総合187ポイント安（-1.01％）でした。為替市場は円高。

米10年債利回りが急低下し、ドル円は一時149円を割り込む場面がありました。

米10月NY連銀製造業景気指数は-11.9（予想3.9）と、予想を大きく下回っています。

10月後半は米企業決算と米株式市場の動向に注目しています。

株価が大きく下落する場面では、リスク回避の円高圧力がかかるでしょう。

11月には米大統領選挙が予定されており、不透明感からポジションを整理する動きもありそうです。

ドル円は日足雲の中で方向感が無くなりそうです。米長期金利も方向感が出なくなり、日米金利差は当面もみ合いと予想。

為替市場のイベントとしては、17日（木）米小売売上高、ECB金融政策が発表される予定です。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

14日の米国株は上昇。S&P500種44ポイント高（+0.77％）、ナスダック総合159ポイント高（+0.87％）でした。為替市場は円安。

ドル円は一時149.96まで上昇し、150円の大台に迫る場面がありました。

日米株式市場が堅調に推移しており、為替市場ではリスクオンの円安が進行しました。

10月後半は米企業決算発表が本格化します。決算を受けた米国株動向に注目。

17日（木）には米9月小売売上高、ECBが金融政策を発表する予定です。

投資戦略はユーロ円・ユーロドル戻り売りとします。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

11日の米国株は上昇。S&P500種34ポイント高（+0.61％）、ナスダック総合60ポイント高（+0.33％）でした。為替市場は円安。

4日に発表された米9月雇用統計が予想を上回り、11月大幅利下げ観測が消滅→米金利上昇→ドル円が上昇しました。

引き続き日本の長期金利の動きが鈍いため、米長期金利とドル円がほぼ同じ動きになっています。

米10年債利回りは9月安値3.6％から直近4.1％まで大きく上昇しています。

最新のIMM円ロングは36,528枚へ減少。織り込み過ぎた米利下げ観測が後退しています。

今後ドル円が152円を突破していくかどうかは、米10年債利回り次第となります。

10月後半は米企業決算が本格化し、11月に入ると米大統領選挙が予定されています。

米企業決算前の調整、決算の結果を受けた米株価動向に注目しています。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。