（出所：外為オンライン）

7日の米国株は下落。S&P500種55ポイント安（-0.96％）、ナスダック総合213ポイント安（-1.18％）でした。為替市場は円高。

強い米雇用統計を受け、11月FOMCでの0.5％大幅利下げ観測は消滅しましたが、0.25％利下げは確実視されています。

インフレ鎮静化による世界的な利下げサイクルは変わらず。日銀が公表している物価の基調も勢いよく下落しています。

今週はFOMC議事要旨、米CPIが発表される予定です。10月後半には米企業決算の発表が本格化します。

ドル円・クロス円は、株高リスクオンによる円安と、世界的な利下げによる円高の綱引きとなるでしょう。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

4日の米国株は上昇。S&P500種41ポイント高（+0.77％）、ナスダック総合168ポイント高（+0.95％）でした。為替市場は円安＋ドル高。

米9月雇用統計は、非農業部門雇用者数25.4万人（予想14.0万人）、失業率4.1％(予想4.2％)、平均時給・前年同月比4.0％(予想3.8％)と、いずれも予想を上回りました。

強い米雇用統計を受け、ドル円は149円まで大きく上昇しました。米10年債利回り4％台、ドルインデックス102.6まで上昇しました。

投機筋IMM円ロングは56,772枚へ減少。米雇用統計後、さらに減少していると思われます。

11月FOMCでの0.5％大幅利下げ観測はほぼ消滅しました。

今週は10日（木）米9月CPIが発表される予定です。向こう半年くらいはインフレ再燃あるかにも注目しています。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

3日の米国株は下落。S&P500種9ポイント安（-0.17％）、ナスダック総合6ポイント安（-0.04％）でした。為替市場はポンド安。

ベイリーBOE総裁の「積極的な利下げ」示唆を受け、ポンドが急落しました。

米新規失業保険申請件数は22.5万件（予想22.0万件）と、予想より若干悪い結果でした。

米9月ISM非製造業景況指数は54.9（予想51.7）と、予想を大きく上回りました。

本日は21:30米9月雇用統計が発表されます。市場予想は非農業部門雇用者数14.0万人、失業率4.2％、平均時給・前年同月比3.8％となっています。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

2日の米国株は上昇。S&P500種0.7ポイント高（+0.01％）、ナスダック総合14ポイント高（+0.08％）でした。為替市場は円安。

石破首相は植田日銀総裁と会談し、追加利上げを否定するハト派発言をしました。この発言を受けて円が急落しました。

米9月ADP雇用統計は14.3万人（予想12.0万人）と、予想を上回りました。

中東地政学リスクを受け、WTI原油価格は70.84ドルへ上昇しています。

ドル円は146.90まで大幅上昇。自民党総裁選で石破氏が勝利する直前の高値を上回っています。

本日は米新規失業保険申請件数、米9月ISM非製造業景況指数が発表される予定です。

ドル円はリスク・オンでもリスク・オフでも底堅い値動き。日足50日線を上抜け、200日線は151円手前となっています。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

1日の米国株は下落。S&P500種53ポイント安（-0.93％）、ナスダック総合278ポイント安（-1.53％）でした。為替市場は円高＋ドル高。

米9月ISM製造業景況は47.2（予想47.5）と、予想を下回りました。

米8月JOLTS求人件数は804.0万件（予想765.5万件）と、予想を上回りました。

NY時間午前中に「イランが弾道ミサイル発射準備」と伝わると、リスク回避の円高＋ドル高で反応しました。

原油価格が上昇し、WTI原油価格は70ドル台で推移しています。

その後、実際にイランがイスラエルへ向けて弾道ミサイルを発射しました。

イスラエルは反撃を示唆しており、中東戦争に米国とイランが参戦しつつあるのが現状です。

本日は米9月ADP雇用統計が発表される予定です。その他、中東情勢にも注目。

   

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。