今月10日に米国株が急落した後は、日米株価もクロス円も方向感が出ていません。イタリアの予算案、ブレグジット交渉、サウジ情勢、米中貿易摩擦、米ロ関係など材料が多く、投資家はリスクを取って良いのか？悪いのか？計りかねている様子がチャートに現れています。

リスク要因は米国がサウジへの制裁に踏み切ったケースかと思われます。サウジが対抗措置で原油供給を絞った場合、原油価格急騰も考えられます。その他、トランプ大統領は中間選挙前に大規模減税発表と、ブルームバーグが報じています。とにかく方向感が掴みづらく、短期的には逆張りが有利な相場かもしれません。    

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

18日の米国株は大幅安、NYダウ327ドル安（-1.27％）、ナスダック157ポイント安（-2.06％）でした。為替市場はリスク回避の円高＋ドル安で反応しています。下げ止まらない上海総合指数、イタリアの予算案、サウジアラビア情勢、ブレグジット交渉などが重しになっています。

中国は米為替報告書で為替操作国認定を免れたものの、上海総合指数の下落が止まらず2,500ポイントの節目を割り込みました。イタリア予算案に関しては、EU側から「前例のない違反」と指摘されました。サウジのジャーナリスト、ジャマル・カショギ氏失踪に関し、ムニューシン米財務長官がサウジアラビア投資会議（砂漠のダボス）への出席を取りやめるなど、緊張が高まっています。

ブレグジット交渉も先が見えず欧州通貨の重しとなりました。代わりに円やドルが買われています。米企業決算も本格化しており、最終的に米株式市場が落ち着かないと、ややボラティリティの高い環境が続きそうです。    

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