■21日のドル円相場は、日銀会合結果と黒田総裁会見を受け100.80まで下落。2/4年初来安値100.75下抜けに失敗し、101円台へ戻してクローズしています。日足200日線を上回って引けたことから本日以降の方向感が読みずらくなりました。4月から長く円買いポジションを築いて来ましたが今朝すべて決済しています。これで今年の利益は945,000円×2口座（外為オンライン・クリック証券）で約190万となりました。本日は中国の指標などに注目ですが、一旦ポジションを取らずに様子を見て新たな投資戦略を立てます。    

※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

◆20日のNYダウは137ドル安と大きく下げましたが、ドル円・ユーロ円・ポンド円あたりは円買いが加速しておらず、本日の日銀会合・黒田総裁会見に期待する展開となっています。ドル円・日経平均株価が年初来安値圏にあることから普通に考えれば2月会合のような買い材料を出してくるでしょう。問題は買い材料がどの程度円安＋株高を推し進める力があるのかを良く見ておくべきでしょう。4月から売ってきたドル円・ユーロ円・ポンド円のショートポジションは、下抜けを狙う上では最低限の33枚まで利食いを入れました。本日の日銀会合→黒田会見で円安材料が出た場合には上げどまりを狙って売り増しを考えております。その後はFOMC議事録含めNYクローズで高く引けれるか上髭かを確認します。今週残り3営業日は相場が動きやすいため目が離せません。まずはイベント結果と値動きに注目しましょう。    

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◆19日のドル円相場は101.10まで下押し、その後も101.10-20でもみ合いが続きましたがストップロスをつけきれずに反発しています。昨秋にサポートした200日線を一旦サポートした格好、これを売り崩すほどの材料もありませんでした。200日線再トライがあった場合は、下抜けてクローズすれば崩れるでしょう。逆にサポートしているうちは一定の買いも入ることからイベント待ちとなりそうです。相場がリスクオフ方向へ崩れる場合にはなんだかのサインがでてくることもありますから、豪ドル円が93円台とかNZドル円が86円台など最近あまり見ていない価格になって来たい場合などには注意すべきでしょう。本日も予定されているイベントがほとんど無いことから株価と米10年債利回りに注目、明日の本邦貿易収支と日銀会合の結果待ちとなるでしょう。また明日の日本時間夜中3時にFOMC議事録が発表されます。こちらもドル円相場の材料になるため一応注目しておきます。    

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◆19日のNY市場では主だった材料がない中でNYダウがどちらに動くか？地合いがまともに出る2日間になりそうです。ドル円はNY時間に仕掛け売りに合うと急落の恐れあり、逆に日銀会合への期待が高まれば円安の可能性もあります。国内では明らかに正念場となっているドル円・日経平均に対応するため要因発言が続出していますが、GPIFや法人税減税の話題に投資家は飽き飽きしています。本邦政府もいつまでも市場をコントロールできると考えるべきではないでしょう。いずれにしてもNY時間に売り仕掛けが出るかどうか、急落の場合には下髭を作るか安値引けとなるかに注目をして売買していけば良いでしょう。日銀イベントで円安の場合には上げどまりを再度売り増す方針です。    

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◆来週5/19-23為替相場見通しです。来週は何と言っても日銀金融政策決定会合に注目すべきでしょう。ドル円101円台、日経平均株価は14,000円割れが目前となるなか対策に期待が高まります。日銀会合は売り手にとっては警戒感の高まるイベントですが、買い手も警戒すべきイベント。2013年バーナンキショックから1周年となる22-23日を迎えることは買い手に取っては警戒すべき材料、投資家は過去の記憶を良く気にするものです。いずれにしても日銀イベントで、なんだかのポジティブサプライズか7月追加緩和期待が高まる内容であれば→6月に動きが出ると言われているGPIFと合わせて円安方向へトレンドになる可能性があります。逆に物価見通し、消費増税の影響軽微と強気の見通しで追加緩和観測が後退すれば失望売りにドル円101円下抜けトライ、日経14,000円割れ年初来安値とライトなるでしょう。イベント結果次第ですから結果と値動きには大注目です。ダウは2日大幅続落から週末小幅に切り返しましたが、16,500ドルの下でやっているうちは先週天井を打った可能性があることから下落リスクがかなりあると見て良いでしょう。これも円相場の方向感に大きな影響を与えるため引き続き注目しておきます。その他にも豪RBA議事録、日4月通関ベース貿易収支、英BOE議事録、米FOMC議事録、中国5月HSBCマークイット製造業PMI速報、米住宅関連指標が発表されます。    

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