（出所：外為オンライン）

9日の米国株はまちまち。NYダウは下落、S&P500種7ポイント高（+0.14％）、ナスダック総合52ポイント高（+0.32％）でした。為替市場は小動き。

東京からロンドン時間にはドル円以外のクロス円が上昇。NY時間に入ると米国株の下落に合わせて、一時円が買われる場面がありました。

ドル円は151円台後半で膠着状態。狭い持ち合いが約3週間も継続しています。稀に見る膠着状態となっています。

今晩21:30に発表される米3月CPIは、前年同月比3.4％、コア前年同月比3.7％の予想となっています。

米3月CPIの結果次第では、狭い持ち合いを放れる可能性があります。

ドル円は長い持ち合いによりエネルギーが溜まっているものの、152円を大きく超えれば為替介入の可能性が高まることや、既に投機筋の円ショートが限界に近いことから、155円まで攻めきれないと予想しています。

ドル円が152円を突破してストップロスをつけた後は売っていきたいところです。

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※当ブログの見解は、あくまでも管理人ZEROの個人的な見解です。最終的な投資判断は、必ずご自身で行って頂きますようお願い申し上げます。

（出所：外為オンライン）

8日の米国株はまちまち。S&P500種1ポイント安（-0.04％）、ナスダック総合5ポイント高（+0.03％）でした。為替市場は円安。

最新4/2時点の投機筋IMM円ショートは143,230枚へ増加。ほぼ限界点に達していると思われます。

国内の実質賃金が1年11ヶ月連続の減少となりました。円安の長期化による物価高が懸念されています。

年内は日米金融政策に大幅な変更が見込めないことから、本邦当局による為替介入に注目が集まります。

ドル円は152円突破まで、わずか10-20銭という水準で推移しており、今晩にも152円突破を試す可能性も。

投資戦略は投機筋のポジションが傾いていることと、過度な円安の弊害が見られることから153円前後からは売りと考えています。

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（出所：外為オンライン）

5日の米国株は上昇。S&P500種57ポイント高（+1.11％）、ナスダック総合199ポイント高（+1.24％）でした。為替市場はドル高。

米3月雇用統計は、非農業部門雇用者数30.3万人（予想20.0万人）、失業率3.8％（予想3.9％）、平均時給・前年同月比4.1％（予想4.1％）と、予想を上回りました。

米雇用統計の結果を受け、為替市場はドル買いで反応しましたが、ドル円は152円を突破できずに引けています。

今週は10日（水）米3月CPI、FOMC議事要旨、11日（木）ECB金融政策・ラガルド総裁会見が予定されています。

ドル円は3月後半から2週間以上続いている151円台での膠着状態から抜け出せるか注目。

今週発表される米3月CPIが予想を上回れば152円を超えそうですし、投機筋の円売りポジションが限界なら反落する可能性もあります。

また、中東地政学的リスクが高まっていることから、イラン報復の動きにも注目です。

極端なリスク回避が起きた場合には、株安に伴い円高での反応となります。

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（出所：外為オンライン）

4日の米国株は下落。S&P500種64ポイント安（-1.23％）、ナスダック総合228ポイント安（-1.40％）でした。為替市場は円高。

米ミネアポリス連銀カシュカリ総裁が「年内利下げの必要なくなる可能性がある」と発言し、米国株が売られました。

また、中東地政学的リスクが高まり、原油価格が上昇。インフレ再燃懸念が浮上しています。

米新規失業保険申請件数は22.1万件（予想21.4万件）と、予想より悪い結果となりました。

ドル円クロス円は東京〜ロンドン時間には堅調に推移していたものの、NY時間午後に米国株が急落すると、リスク回避の円買いが優勢になりました。

ドル円は151円前半、ユーロ円は163円後半で推移しています。

本日は21:30米3月雇用統計に注目。ドル円は引き続き152円を突破するか注目です。

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（出所：外為オンライン）

3日の米国株はまちまち。NYダウは下落、S&P500種5ポイント高（+0.11％）、ナスダック総合37ポイント高（+0.23％）でした。為替市場は円安＋ドル安。

米3月ADP雇用統計は18.4万人（予想14.8万人）と、予想を上回りました。

米3月ISM非製造業景況指数は51.4（予想52.7）と、予想を下回りました。

ドル円は予想を上回るADP雇用統計を受け、一時151.95まで上昇する場面がありました。

その後に発表されたISM非製造業景況指数が予想を下回ると、151円半ばまで反落しています。

結局ドル円は3/21から151円台での狭い持ち合いが約2週間継続しています。

明日5日（金）米3月雇用統計で持ち合いを放れるか注目。

仮に米雇用統計が強い結果となり、152円を突破した場合には、本邦当局による円安牽制が強まり、乱高下となりそうです。

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